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認定看護管理者教育課程
(ファーストレベル・セカンドレベル・サードレベル)
募集要項
2026年度
| 教育課程 | 開催期間 | 形態 | 募集数 |
| ファーストレベル | 2026年5月15日(金)~ 7月26日(日)
分散形式(土・日曜日)22日間 | 遠隔授業 (オンライン) | 80名 |
| セカンドレベル | 2026年6月10日(水)~ 10月24日(土)
分散形式(金・土曜日)36日間 | 遠隔授業 (オンライン) | 45名 |
| サードレベル | 2026年8月7日(金)~ 12月13日(日)
分散形式(土・日曜日)34日間 | 遠隔授業 (オンライン) | 30名 |
受付期間
2026年度ファーストレベル:2026年3月1日(日)~3月19日(木)
セカンドレベル :2026年3月1日(日)~3月19日(木)
サードレベル :2026年3月20日(金)~4月9日(木)
応募方法
①受付期間中に検定料をお支払いの上、ホームページからエントリーを行ってください。
入学検定料振込
1.入学検定料 5,000円
2.振 込 先 三菱UFJ銀行 わかたけ支店(809) 普通預金 口座番号 2497481
学校法人 昭和医科大学 (ガッコウホウジン ショウワイカダイガク)
3.振込人氏名 申込み者本人のお名前でお振込みください。
※入金後の返金対応は致しません
入学検定料振込
1.入学検定料 5,000円
2.振 込 先 三菱UFJ銀行 わかたけ支店(809) 普通預金 口座番号 2497481
学校法人 昭和医科大学 (ガッコウホウジン ショウワイカダイガク)
3.振込人氏名 申込み者本人のお名前でお振込みください。
※入金後の返金対応は致しません
②エントリーフォームに、以下の必要書類をアップロードしてください。
1.2026年度認定看護管理者教育課程受講申込書[様式1](ダウンロード(様式1)2026年度申込書.doc)
2.看護師免許証の写し(A4サイズに縮小コピーする)
3.募集要項に記載のセカンド、サード受講要件3の場合、該当教育課程修了証の写し(A4サイズに調整)
4.勤務証明書[様式2](ダウンロード(様式2)勤務証明書.docx)
※ 実務経験5年以上の証明
※現施設で実務経験5年未満の場合は、通算5年以上の証明
※ 係長(主任)、師長、副看護部長、看護部長相当の職位は、職位欄の記載必須
5.ファーストレベル:応募動機【様式3ファースト用】(ダウンロード(様式3)応募動機用紙(※ファーストレベル).docx)
セカンドレベル・サードレベル:小論文【様式3セカンド・サード用】(ダウンロード(様式3)小論文用紙(※セカンド・サードレベル).docx)
6.必要書類確認書[様式4](ダウンロード(様式4)必要書類確認書.doc)
※提出された書類は返却いたしません。
1.2026年度認定看護管理者教育課程受講申込書[様式1](ダウンロード(様式1)2026年度申込書.doc)
2.看護師免許証の写し(A4サイズに縮小コピーする)
3.募集要項に記載のセカンド、サード受講要件3の場合、該当教育課程修了証の写し(A4サイズに調整)
4.勤務証明書[様式2](ダウンロード(様式2)勤務証明書.docx)
※ 実務経験5年以上の証明
※現施設で実務経験5年未満の場合は、通算5年以上の証明
※ 係長(主任)、師長、副看護部長、看護部長相当の職位は、職位欄の記載必須
5.ファーストレベル:応募動機【様式3ファースト用】(ダウンロード(様式3)応募動機用紙(※ファーストレベル).docx)
セカンドレベル・サードレベル:小論文【様式3セカンド・サード用】(ダウンロード(様式3)小論文用紙(※セカンド・サードレベル).docx)
6.必要書類確認書[様式4](ダウンロード(様式4)必要書類確認書.doc)
※提出された書類は返却いたしません。
職業実践力育成プログラム(BP)として認定されました
2021年度より本学の認定看護管理者教育課程ファーストレベル・セカンドレベル・サードレベルが、職業実践力育成プログラム(BP)として認定を受けました。また、本教育課程は、学校教育法第105条で規定されている「履修証明制度」に基づき実施しているプログラムとなります。
職業実践力育成プログラム(BP)認定制度
教育再生実行会議「「学び続ける学び続ける」社会、全員参加型社会、地方創成を実現する教育の在り方について(第六次提言)」(平成27年3月)を受けて、大学・大学院・短期大学・高等専門学校におけるプログラムの受講を通じた社会人の職業に必要な能力の向上を図る機会の拡大を目的として、大学等における社会人や企業のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを「職業実践力育成プログラム」(BP)として文部科学大臣が認定することとしました。
これにより、1. 社会人の学びなおす選択肢の可視化、2. 大学等におけるプログラムの魅力向上、3. 企業等の理解増進を図り、厚生労働省の教育訓練給付制度とも連携し、社会人の学び直しを推進する制度です。
教育訓練給付制度の指定講座となりました
昭和医科大学の認定看護管理者教育課程ファーストレベルは教育訓練給付制度の「
特定一般教育訓練 」に、認定看護管理者教育課程セカンドレベルとサードレベルは「 専門実践教育訓練 」に指定されています。
教育訓練給付制度
働く人の主体的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を目的とする雇用保険の給付制度です。
教育訓練給付制度
一定の条件を満たす雇用保険の被保険者(在職者)または被保険者であった方(離職者)が、厚生労働大臣の指定する教育訓練を受講・修了した場合、本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の一定割合額(上限あり)が公共職業安定所(ハローワーク)から支給されます。
この制度の概要や手続き方法に関しては、厚生労働省ホームページ 及び居住の公共職業安定所ハロー公共職業安定所(ハローワーク) でご確認ください。
※受講開始日 1 ヶ月前までに、ご自身によるハローワークでの手続きが必要です。
厚生労働省ホームページ
ハローワークのホームページ
関連資料
2026年度プログラム概要(BP).pdf
様式1 ファースト.pdf 様式2 ファースト.pdf
様式1 セカンド.pdf 様式2 セカンド.pdf
様式1 サード.pdf 様式2 サード.pdf
明示書 特定一般(ファーストレベル).pdf
明示書 専門実践(セカンドレベル).pdf
明示書 専門実践(サードレベル).pdf
2025年度ファーストレベル 109名が修了しました
終了時のアンケートから

オンライン授業について

・研修日程は、土日であったため子育てと両立しながら受講できた。
・オンライン形式だったことで、当初は孤独感があったが、グループワークの活発なディスカッションから、全国の仲間と交流ができた。
・講義では、論理的思考や問題解決の手順、顧客視点の講義が印象的で、毎週の講義が楽しみだった。学びが多かった
・自己の視点が広がった。初心を思い出した。
・顧客の視点・あるべき姿の考え方を現場に還元していきたい。
・オンライン操作への不安があったが、何度か講義後に教えていただき徐々に解消できた。
2025年度セカンドレベル 52名が修了しました
終了時のアンケートから

オンライン授業について

・研修日程は週末中心のスケジュールで勤務調整がしやすかった。
・オンライン形式での受講は、移動時間が不要で効率的であった。また家庭との両立ができた。
・オンライン形式に不慣れなためPC操作に不安があったが、受講前の接続確認や画面共有方法を丁寧に教えてもらい、Zoom形式でもディスカッションがスムーズに進められた。
・グループワークでは、自施設と機能やシステム、体制が全く違う施設の管理者と組むことがあったが、新たな視点を得る機会となり有意義であった。
・統合演習では、アドバイザーの丁寧な指導と的確なアドバイスをいただき進めることができた。
2025年度サードレベル33名 が研修終了しました
終了時のアンケートから
オンライン授業について

・充実した講師陣に刺激をうけて新たな視点をたくさんいただいた。
・多くのグループワークや演習で、研修生とのディスカッションから学び、視野を広げることができた。
・研修参加前はオンラインで交流できるか疑問があったが、ブレイクアウトルームを活用し十分にできた。
・統合演習の支援体制や様々な対応が手厚く、丁寧だった。
・オンライン且つ、土日開講で非常に参加しやすく、時間を有効活用でき有意義だった。
・今後も、公開講座を受講して、この研修の学びを継続していけるようにしたいと思う。
・サードレベルで考え方を学ぶ事が出来た事は大きな成果になった。この学びは、今後の看護管理者の一 人として、有効に活用していきたい。
・Google Classroomを使った資料・情報共有は大変スムーズだった。
・職位、地域、病院機能の異なるメンバーとの情報共有、ディスカッションができ、仲間になれた事は、人生の大切な経験となった。困難にぶつかった時は研修が修了しても相談し合える仲間ができたことが嬉しい。
お問い合わせ先
昭和医科大学看護キャリア開発・研究センター
〒142-8555 東京都品川区旗の台1-5-8
TEL : 03-5749-8903
E-mail : kango-carrier@cmed.showa-u.ac.jp
昭和医科大学看護キャリア開発・研究センター
〒142-8555 東京都品川区旗の台1-5-8
TEL : 03-5749-8903
E-mail : kango-carrier@cmed.showa-u.ac.jp
教育再生実行会議「「学び続ける学び続ける」社会、全員参加型社会、地方創成を実現する教育の在り方について(第六次提言)」(平成27年3月)を受けて、大学・大学院・短期大学・高等専門学校におけるプログラムの受講を通じた社会人の職業に必要な能力の向上を図る機会の拡大を目的として、大学等における社会人や企業のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを「職業実践力育成プログラム」(BP)として文部科学大臣が認定することとしました。