救命救急センター

診療体制

救命救急センターは基本的に24時間365日体制で、119番通報により現場に急行した救急隊員によって、重症度そして緊急性ともに高いと判断された患者を、東京消防庁指令センターからのホットラインを通じて応需しています。また医師会の先生方の病院や他病院で発生した重症患者、昭和大学病院救急医療センターが診察した救急患者についても、重症の患者は協力連携して診療を行っています。それによって年間1300例程度の重症症例の診療にあたっています。システム上、患者やその御家族が直接診療を希望しても受診することはできません。
DSC01044(救急・土肥)_加工済センター長
土肥 謙二

特色

品川区唯一の救命救急センターとして、救急隊により重症と判断された救急患者と地域医療機関から紹介された重症患者を中心に高度な救急集中治療を提供しています。当センターは救命救急科医師を中心に各診療科と協力して診療にあたっています。
近年では、AEDの普及による心肺蘇生法の進歩に伴い心拍の再開する症例が増え、蘇生後脳症に対する体温管理療法や、心拍が再開しない症例でもPCPS(経皮的心肺補助装置)を用いた蘇生、一酸化炭素中毒への高気圧酸素療法など、高度な治療を積極的に行いつつ超早期からの多職種による総合的なリハビリテーションと、多職種連携よる社会復帰に向けたチーム医療を展開しています。特に脳保護療法、脳温管理法については神経外傷や蘇生後脳症を中心に世界的にも先進的な治療を行っています近年における救急車の搬送台数は年間1300台以上(2次救急を除く)で応需率も都内有数の高さを誇っています。
また、当院は地域の災害拠点病院に指定されており大規模災害や多数傷病者の発生した事故に対し、訓練された医師、看護師、事務官から成るDMAT(Disaster Medical Assistance Team)を保有しています。DMATは事故や火災などの地域の小規模災害、広域災害に出動し現場で”瓦礫の下の医療”による救命医療にあたっています。

参考:東京都の救急医療体制
いつでも、どこでも、だれでも、その症状に応じた適切な医療がうけられるよう、生命の危機を伴う重篤患者に対する三次救急医療機関、入院治療を必要とする中等症及び重症の患者に対する二次救急医療機関、入院を必要としない軽症の救急患者に対する初期救急医療機関を基本に、救急医療体制を確保しています。
 
救命救急医療(第三次救急医療)
二次救急医療機関では対応できない複数の診療科領域にわたる重篤な救急患者に対し、高度な医療を総合的に提供する医療機関とし、次の要件を満たすもの
1.重篤な救急患者を、常に必ず受け入れることができる診療体制がある。
2.ICU・CCU等を備え、重篤な患者に対し、常時高度な治療が可能である。
3.医療従事者(医師、看護職員、救急救命士等)に対し、必要な研修を行う体制を有する。
 
入院を要する救急医療(第二次救急医療)
原則として固定・通年制で、入院治療を必要とする中等症及び重症患者に対する医療を担当する医療機関とし、次の要件を満たすもの。なお、地域の事情等から輪番制とする場合は、当番日において必要な要件を満たしていることが必要である。
1.救急患者の受入れの依頼があった場合は必ず診療することを基本とする。
2.急性疾患や外傷等に対する診断、救急処置(応急的な救命処置を含む。)及び必要な検査が24時間対応可能である。
3.救急蘇生法をはじめ、急性疾患や外傷等に対する診断と救急処置ができる医師及び救急患者に対応できる看護師を確保している。
4.救急患者の状態により必要な検査ができる体制を確保している。検査技師・診療放射線技師は常駐が望ましいが、少なくともオンコール体制を確保している。
5.救急患者のための専用病床又は優先的に使用できる病床を有している。
6.救急告示医療機関の基準を満たしている。
 
初期救急医療
主として自力来院者を中心に、入院を必要としない軽症の救急患者に対する初期医療を担当する医療機関とし、次の要件を満たすもの
1.内科・外科・小児科等の一般外来診療機能を持つ。
2.診察の結果、初期救急医療機関では十分な対応が不可能と思われる救急患者は、二次又は三次救急医療機関等との連携の下に転院を行う。

救急集合写真

医療従事者の方へ

診療実績

2020年度~2023年度上半期 救急搬送件数(3次)

図1



2020年度~2023年度上半期 応需率(3次)


図2